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NFTの税金計算・確定申告|無料のエクセル&Googleスプレッド

nft-税金計算-確定申告 仮想通貨の税金
この記事は約15分で読めます。
  • NFTの税金計算がめんどくさすぎる
  • やっぱり有料サービスに頼まないとダメ?
ロクマ
ロクマ

こんにちは。ロクマです。

今回はこんな悩みと疑問にお答えします。

NFTの税金計算と言ったら、何やらめんどくさそうだし、少額だから「まぁいいや」と思っている人もいるのでは無いでしょうか。

だけど、知っててスルーするのと、知らないままスルーするのでは大きお違いがあります。

この記事にある税金の基本と無料ツールがあれば、誰でも自力で確定申告できるようになるので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事を書いた人
  • 2021年10月から仮想通貨投資を始め
  • それからNFTやSTEPN、Defiなどを体験
  • 令和4年分から確定申告書を自力で提出
  • 仮想通貨の税金に関する記事多数
  • STEPNの税金管理シートを無料公開

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※詳しくは下の記事からどうぞ

>>【国内最強】BITPOINT(ビットポイント)手数料|徹底的に他社比較

免責

筆者は税理士などの国家資格は持っていません。

国税庁の「暗号資産に関する税務上の取り扱い」を主に参照して当記事を書いていますが、税務署からの指摘に対して責任を負える訳ではありません。

不安に思うところは、事前に税務署や税理士に相談してください。

>>国税庁ホームページ

NFTの税金計算の基本

NFTの税金計算は、全ての取引を日本円に換算して仮想通貨とNFTに分解することでクリアできます。

例えば、「仮想通貨でNFTを買った」と言う取引は

  • 仮想通貨を売って日本円にした
  • その日本円でNFTを買った

というように、日本円に換算し、仮想通貨とNFTに分解します。

より具体的に、今度は流れで見てみます。

  • 2023/2/1
    NFTを1体、0.1で購入した(1ETH=14万円)
  • 2023/2/2
    そのNFTを0.2ETHで売却(1ETH=12万円)

この2つの取引を同じように、日本円に換算してから分解します。

 日付 ETHの単価取引内容
2/1 
14万円
 
・0.1ETHを14,000円で売却 
   
・その14,000円でNFTを購入
 
 
 
 
2/2 
12万円
 
・NFTを24,000円で売却
 
・0.2ETHを24,000円で購入
 
 
 
 

この中で、NFTの取引のみを抽出すると、NFTの売買損益が+1万円であることがすぐにわかります。

■NFT取引のみを抽出

 日付 取引内容
2/1・14,000円で購入    
 
2/2・24,000円で売却    
 
損益+10,000円 
 

表のように、仮想通貨でのNFT売買は分解して、全て日本円にすることで所得を算出します。

日本円への換算のしかた

税務署に直接聞いたところ、同じサイトの同じ基準値だったら問題無いとのことでした。例えば「CoinmarketCapの終値に統一」など

ロクマ
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この日はCoinmarketcapの終値、この日はCoinGeckoの始値とかはNG

NFTの購入は課税対象

上のパートではNFTのみを抽出しましたが、今度は仮想通貨のETHのみを抽出します。

 日付 ETHの単価   取引内容
2/114万円・0.1ETHを14,000円で売却    
 
2/212万円・0.2ETHを24,000円で購入    
 

2/1に0.1 ETH 売却しているので、この取引が課税対象です。
仮に、このETHを1万円で取得していたとすると、4,000円が所得となります。

このように、仮想通貨でNFTを購入した場合、NFTを購入するために売却した仮想通貨が課税対象になるので注意が必要です。

取得原価の算出方法

取得原価は国税庁が推奨する総平均法で算出します。

算出方法は、これも国税庁が無料提供する「暗号資産の計算書」が非常に便利です。

ロクマ
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そのダウンロード方法や、使い方は後述します。

NFTの税金計算【各種ツール】

費用計上

NFTを損益管理し、税金計算して確定申告まで簡単にできるツールを作りました。

確定申告までのイメージは下の画像の通りです。

②の国税庁公式「暗号資産の計算書」は確定申告するには、非常に便利なエクセルです。

しかし、これだけでは日常的に損益を管理することができないなどの不便な面もあったので、それを補足するためにに②と③を作りました。

リンクとダウンロード

それぞれのツールのリンクとダウンロードです。

①NFT損益管理ツール

ダウンロード

※どちらもリンクをクリックしたらGoogleスプレッド上で開きます。

※ダウンロードのしかたはこちらをご参照ください。

>>NFT損益管理ツールの説明はこちら

②暗号資産の計算書(国税庁)

下の国税庁のホームページから「暗号資産の計算書(総平均法用)」をダウンロードしてください。(暗号資産の計算書(移動平均法用)では無いので注意)

※クリックで拡大
ダウンロード

※どちらもリンクをクリックしたらGoogleスプレッド上で開きます。

※ダウンロードのしかたはこちらをご参照ください。

>>暗号資産の計算書(国税庁)の説明はこちら

Googleスプレッド版は、国税庁のホームページにはエクセルしか無いので作ったものです。

ロクマ
ロクマ

エクセルをそのままGoogleスプレッドに変えて体裁を整えただけなので、計算式などは完全一致しています。

③暗号資産の計算書の取りまとめ

ダウンロード

※どちらもリンクをクリックしたらGoogleスプレッド上で開きます。

※ダウンロードのしかたはこちらをご参照ください。

>>暗号資産の計算書の取りまとめの説明はこちら

④確定申告をする

国税庁の確定申告書作成コーナーは下のリンクから行けます。

>>【国税庁】確定申告書作成コーナー

エクセル版とGoogleスプレッド版

エクセル版もGoogleスプレッド版も内容は同一です。

エクセル版

エクセル版を使用するにはMicrosoftのエクセルが使える環境が必要です。

エクセルが使えるならこちらをお選びください。

手順:リンクを開き、「ファイル」から「ダウンロード」することで使用できるうようになります。

Googleスプレッド版

Googleスプレッド版を使用するにはGoogleアカウントが必要です。

リンクから開いた状態は「閲覧のみ可能」で編集ができないので、自分のアカウントにコピーを作ってください。

自分のアカウントにコピーされたスプレッドシートは編集可能です。

なお、コピーをするためにはGoogleアカウントが必要です。

手順:スプレッドを開いたら「ファイル」から「コピーを作成」をクリックする

ロクマ
ロクマ

Microsoftのエクセルは有料だけど、Googleアカウントは無料なので、まだ持っていない人はこれを機にGoogleアカウントの導入を検討してみてください。

税金計算各種ツールの使い方

ここからは、各種ツールの具体的な使い方を、画像中心で解説していきます。

NFT損益管理ツール

まずはNFTの損益管理ツールです。

NFTの購入欄と売却欄、2つのパートで説明します。

クリックで拡大

NFTの購入欄

番号みだし内容
日付NFTを購入した日付 
 
NFT名称NFTの名前 
 
数量支払いにあてた仮想通貨の数量 
 
略称〃 略称 
 
日本円単価〃 購入日の日本円単価 
 
NFT購入価格数量x日本円単価(自動計算) 
 
プラットフォームNFTを購入した場所 
 
メモ自由記入欄 
 

NFTの売却欄

クリックで拡大
番号みだし内容
日付NFTを売却した日付 
 
数量支払いにあてた仮想通貨の数量 
 
略称〃 略称 
 
日本円単価〃 売却日の日本円単価 
 
NFT購入価格数量x日本円単価(自動計算) 
 
プラットフォームNFTを売却した場所 
 
メモ自由記入欄 
 
NFT損益NFT売却価格-NFT購入価格
(自動計算)
 
 

日々のNFTの取引の入力をしたら、次の画像のように、確定申告に必要な情報が「集計ページ」に表示されます。

NFT損益管理ツールの集計ページが整えば、次のステップの準備は完了です。

ロクマ
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次の章で、このNFT損益管理ツールから、国税庁の「暗号資産の計算書」に必要情報を転記します。

暗号資産の計算書(国税庁公式)

NFTの損益計算書の集計ページが整ったら、次に国税庁の「暗号資産の計算書」を作って行きます。

転記する箇所は下の画像の2か所だけです。(赤と青)

:NFTの損益

:NFTの決済に使用した仮想通貨の取引

ロクマ
ロクマ

赤、青、それぞれ詳細を解説します。

赤:NFTの損益

NFTの損益管理ツールから、国税庁の「暗号資産の計算書」に、下の画像のように転記します。

この、国税庁の「暗号資産の計算書」は、NFT取引以外でも使用します。

例えば、仮想通貨の通常売買や、海外取引、NFTゲームからレンディングまで、仮想通貨全般で使用します。

この「暗号資産の計算書」の詳細をまとめたのが下の記事です。

>>【仮想通貨の確定申告】元サラリーマンの自分でもできた|書き方・やり方

なぜNFTの売買損益を信用・証拠金欄に入力するのか?

NFTの売買損益を、国税庁の「暗号資産の計算書」の信用・証拠金欄に入力する理由は、この計算書には損益を表現する項目が、「通常取引」と「信用・証拠金(レバレッジ)」しか無いからです。

仮想通貨の世界には、通常取引とレバレッジ以外にも、NFT売買損益や、レンディング収益、NFTゲーム損益など様々あります。

税務署に直接聞いたところ、通常取引以外は、「信用・証拠金」の欄に損益を計上してくださいとのことでした。

青:NFTの決済に使用した仮想通貨の取引

NFTの損益管理ツールから、国税庁の「暗号資産の計算書」に、下の画像のように転記します。

①仮想通貨略称を手入力

  • NFTの決済で使用した仮想通貨を、ここに手入力する。
  • すると、右側の数量や金額など、青枠箇所が自動計算されます。
ロクマ
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NFTの記帳ページで入力した、仮想通貨の略称が計算式に反映するイメージです。

②購入数量など

  • NFT損益管理ツールから、暗号資産の計算書(国税庁公式)に、購入数量などをそのまま転記します。
  • 転記先の暗号資産の計算書(国税庁公式)の、取引所の名称は「NFT取引」で問題無いとのことでした(税務署確認)

③「計算書①」のページを選択

  • 転記先の暗号資産の計算書(国税庁公式)の選択ページが「計算書①」になっていることを確認
  • この「計算書①」ページがETHのページになります。
  • 仮想通貨の種類ごとにページを作るイメージ、例の場合、横の「計算書②」はSOLのページになります。(下の画像参照)

暗号資産の計算書(国税庁公式)は、仮想通貨の全取引が転記されます。

NFT取引以外、例えばbitFlyerやCoincheckで普通に取引した仮想通貨も、ここに転記します。

ここで、「抜け」があると、原価が正しく計算されないので注意が必要です。

ロクマ
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この例だと、ETHに関する取引は全て、この計算書①に転記されるイメージです。

NFT取引以外の、通常取引やレバレッジ、NFTゲームなどなど全て

詳しくは下の記事をご参照ください

>>【仮想通貨の確定申告】元サラリーマンの自分でもできた|書き方・やり方

④仮想通貨の略称

例の場合だとETHと記入。

この「計算書①」のページはETHのページになります。

他に取引した仮想通貨があれば、種類ごとに計算書②、③、④・・・・を作って行きます。

転記が完了すると、国税庁の「暗号資産の計算書」の下の方に、収入金額計と必要経費計が表示されます。

ロクマ
ロクマ

今度はこれを次のステップ、「暗号資産の計算書(とりまとめ)」に転記します。

↓暗号資産の計算書ダウンロード

※エクセル版は総平均法をダウンロードしてください

暗号資産の計算書(とりまとめ)

国税庁の暗号資産の計算書は、銘柄ごとにページが分れるので、それを取りまとめるツールを作りました。下の画像がイメージです。

※クリックで拡大

計算書①、計算書②・・・の最下部にある収益金額計、必要費用計を入れて行きます。(上の画像で「転記するのはこれだけ」とあるとことろ)

計算書①、②を実際に入れたのが下の画像です。

確定申告に必要なのは、合計欄の収入金額計と必要経費計のみです(赤枠箇所)

なぜ暗号資産の計算書(とりまとめ)が必要なのか?

国税庁公式の暗号資産の計算書には、各ページの合計を集計する機能が無かったので、この暗号資産の計算書(とりまとめ)を作りました。

国税庁の「暗号資産の計算書」から確定申告までの「橋渡し」的な意味合いです。

↓暗号資産の計算書とりまとめダウンロード

確定申告をする

最後に、「暗号資産の計算書(とりまとめ)」で算出した収入金額計と必要経費計を確定申告します。まずは、国税庁の確定申告書等作成コーナーに行きます。

>>確定申告書等作成コーナー

次の流れで進みます

作成開始

 ↓

印刷して提出

 ↓

「利用規約に同意して次へ」ボタン

 ↓

プルダウンから「所得税」をクリック

 ↓

必要箇所を入れて行き「収入金額・所得金額の入力」ページまで進む

 ↓

雑所得 業務/その他欄の「入力する」ボタンを押す

※クリックで拡大

上の手順で進むと、仮想通貨の申告画面になるので、暗号資産の計算書(とりまとめ)で算出した収入金額計と必要経費計を入力したらOKです。

そのまま、ガイダンスに沿って進めると、確定申告書を印刷するページまで行くことができます。

ロクマ
ロクマ

例のケースの納税額は99,400円でした。

※雑所得以外に、給与所得500万/源泉徴収15万ありの場合

確定申告のしかたは下の記事により細かく書いてあります。

詳しく知りたい人は、下のリンクをクリックしてください。

>>【仮想通貨の確定申告】元サラリーマンの自分でもできた|書き方・やり方

2/10 追記

この記事はNFTの2次流通を「雑所得」として扱うことを前提としています。

国税庁から配布された「NFTの税務上の取り扱い」によると、売買頻度が少ない、趣味程度の接し方の場合は、基本「総合課税の譲渡益所得」に該当するとの内容があります。

>>国税庁「NFTの税務上の取り扱い」

NFTの売買損益が譲渡益所得に該当する場合、確定申告のしかたはこの記事と異なるので注意をしてください。

譲渡所得に該当する場合は、50万円の特別控除などのメリットがある反面、通常の仮想通貨やNFTゲームと損益通算できないというデメリットがあります。

走り書きで申し訳ございません。

不明点は、コメント欄かDMでお願いします。

まとめ:NFTの税金計算

今回は以下の内容を解説しました。

税金の基本さえ押さえておけば、無料ツールを使って誰でもNFTの税金計算から確定申告まで持って行くことができます。

基本を押さえるのは面倒くさいかもですが、有料ツールや専門家に頼むことを考えれば安いものです。ぜひ検討してみてください。

この記事が、少しでも皆様のお役に立てば幸いです。

ロクマ
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それではまた!!

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ロクマ
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コメント

  1. 年度末に全て売却すればよかったかも より:

    ロクマ様
    いつも記事ありがとうございます。
    STEPNでずいぶんお世話になりありがとうございました。
    最終的にどのように確定申告させるかちょっと悩んでおりましたが
    こちらの記事でとりまとめってところがあり、やっと流れがわかりました。
    最後のとりまとめは国税庁の書式の中で探すのではなく、自分で作成すればよかったんですね。
    STEPNの時は費用とかいろいろあるので計算書〇SOLで色々記帳せず、計算書NFTに直接数字を移し替えろと教えてもらったのでそのようにしてります。
    最後までヒントをいただきありがとうございます。

    • ロクマ ロクマ より:

      そうなんです!!
      今年になって「簡便法」が認められたんですよね。
      私も最近知りましたので、現在内容を調べて対応しようとしているところです。
      ご期待に沿えるように頑張ります!!