NFTの税金計算・確定申告｜無料のエクセル＆Googleスプレッド

NFTの税金計算と言ったら、何やらめんどくさそうだし､少額だから「まぁいいや」と思っている人もいるのでは無いでしょうか。

だけど、知っててスルーするのと､知らないままスルーするのでは大きお違いがあります。

この記事にある税金の基本と無料ツールがあれば､誰でも自力で確定申告できるようになるので､ぜひ最後までご覧ください。

免責

筆者は税理士などの国家資格は持っていません。

国税庁の「暗号資産に関する税務上の取り扱い」を主に参照して当記事を書いていますが、税務署からの指摘に対して責任を負える訳ではありません。

不安に思うところは､事前に税務署や税理士に相談してください。

>>国税庁ホームページ

NFTの税金計算の基本

NFTの税金計算は、全ての取引を日本円に換算して仮想通貨とNFTに分解することでクリアできます。

例えば､「仮想通貨でNFTを買った」と言う取引は

というように、日本円に換算し、仮想通貨とNFTに分解します。

より具体的に、今度は流れで見てみます。

この2つの取引を同じように､日本円に換算してから分解します。

日付	ETHの単価	取引内容
2/1	14万円	・0.1ETHを14,000円で売却　 　　　 ・その14,000円でNFTを購入
2/2	12万円	・NFTを24,000円で売却 　 ・0.2ETHを24,000円で購入

この中で､NFTの取引のみを抽出すると､NFTの売買損益が+1万円であることがすぐにわかります。

■NFT取引のみを抽出

日付	取引内容
2/1	・14,000円で購入
2/2	・24,000円で売却
損益	＋10,000円

表のように､仮想通貨でのNFT売買は分解して､全て日本円にすることで所得を算出します。

NFTの購入は課税対象

上のパートではNFTのみを抽出しましたが､今度は仮想通貨のETHのみを抽出します。

日付	ETHの単価	取引内容
2/1	14万円	・0.1ETHを14,000円で売却
2/2	12万円	・0.2ETHを24,000円で購入

2/1に0.1 ETH 売却しているので､この取引が課税対象です。
仮に､このETHを1万円で取得していたとすると､4,000円が所得となります。

このように､仮想通貨でNFTを購入した場合､NFTを購入するために売却した仮想通貨が課税対象になるので注意が必要です。

NFTの税金計算【各種ツール】

NFTを損益管理し､税金計算して確定申告まで簡単にできるツールを作りました。

確定申告までのイメージは下の画像の通りです。

②の国税庁公式「暗号資産の計算書」は確定申告するには､非常に便利なエクセルです。

しかし、これだけでは日常的に損益を管理することができないなどの不便な面もあったので、それを補足するためにに②と③を作りました。

リンクとダウンロード

それぞれのツールのリンクとダウンロードです。

①NFT損益管理ツール

>>NFT損益管理ツールの説明はこちら

②暗号資産の計算書（国税庁）

下の国税庁のホームページから「暗号資産の計算書（総平均法用）」をダウンロードしてください。（暗号資産の計算書（移動平均法用）では無いので注意）

>>暗号資産の計算書（国税庁）の説明はこちら

Googleスプレッド版は､国税庁のホームページにはエクセルしか無いので作ったものです。

③暗号資産の計算書の取りまとめ

>>暗号資産の計算書の取りまとめの説明はこちら

④確定申告をする

国税庁の確定申告書作成コーナーは下のリンクから行けます。

>>【国税庁】確定申告書作成コーナー

エクセル版とGoogleスプレッド版

エクセル版もGoogleスプレッド版も内容は同一です。

エクセル版

エクセル版を使用するにはMicrosoftのエクセルが使える環境が必要です。

エクセルが使えるならこちらをお選びください。

手順：リンクを開き､「ファイル」から「ダウンロード」することで使用できるうようになります。

Googleスプレッド版

Googleスプレッド版を使用するにはGoogleアカウントが必要です。

リンクから開いた状態は「閲覧のみ可能」で編集ができないので、自分のアカウントにコピーを作ってください。

自分のアカウントにコピーされたスプレッドシートは編集可能です。

なお、コピーをするためにはGoogleアカウントが必要です。

手順：スプレッドを開いたら「ファイル」から「コピーを作成」をクリックする

税金計算各種ツールの使い方

ここからは､各種ツールの具体的な使い方を､画像中心で解説していきます。

NFT損益管理ツール

まずはNFTの損益管理ツールです。

NFTの購入欄と売却欄、2つのパートで説明します。

NFTの購入欄

番号	みだし	内容
①	日付	NFTを購入した日付
②	NFT名称	NFTの名前
③	数量	支払いにあてた仮想通貨の数量
④	略称	〃　略称
⑤	日本円単価	〃　購入日の日本円単価
⑥	NFT購入価格	数量ｘ日本円単価（自動計算）
⑦	プラットフォーム	NFTを購入した場所
⑧	メモ	自由記入欄

NFTの売却欄

番号	みだし	内容
①	日付	NFTを売却した日付
②	数量	支払いにあてた仮想通貨の数量
③	略称	〃　略称
④	日本円単価	〃　売却日の日本円単価
⑤	NFT購入価格	数量ｘ日本円単価（自動計算）
⑥	プラットフォーム	NFTを売却した場所
⑦	メモ	自由記入欄
⑧	NFT損益	NFT売却価格－NFT購入価格 （自動計算）

日々のNFTの取引の入力をしたら、次の画像のように､確定申告に必要な情報が「集計ページ」に表示されます。

NFT損益管理ツールの集計ページが整えば､次のステップの準備は完了です。

暗号資産の計算書（国税庁公式）

NFTの損益計算書の集計ページが整ったら､次に国税庁の「暗号資産の計算書」を作って行きます。

転記する箇所は下の画像の２か所だけです。（赤と青）

赤：NFTの損益

青：NFTの決済に使用した仮想通貨の取引

赤：NFTの損益

NFTの損益管理ツールから､国税庁の「暗号資産の計算書」に、下の画像のように転記します。

この､国税庁の「暗号資産の計算書」は､NFT取引以外でも使用します。

例えば､仮想通貨の通常売買や､海外取引、NFTゲームからレンディングまで､仮想通貨全般で使用します。

この「暗号資産の計算書」の詳細をまとめたのが下の記事です。

＞＞【仮想通貨の確定申告】元サラリーマンの自分でもできた｜書き方・やり方

青：NFTの決済に使用した仮想通貨の取引

NFTの損益管理ツールから､国税庁の「暗号資産の計算書」に、下の画像のように転記します。

①仮想通貨略称を手入力

• NFTの決済で使用した仮想通貨を、ここに手入力する。
• すると､右側の数量や金額など､青枠箇所が自動計算されます。

②購入数量など

• NFT損益管理ツールから､暗号資産の計算書（国税庁公式）に､購入数量などをそのまま転記します。
• 転記先の暗号資産の計算書（国税庁公式）の、取引所の名称は「NFT取引」で問題無いとのことでした（税務署確認）

③「計算書①」のページを選択

• 転記先の暗号資産の計算書（国税庁公式）の選択ページが「計算書①」になっていることを確認
• この「計算書①」ページがETHのページになります。
• 仮想通貨の種類ごとにページを作るイメージ、例の場合、横の「計算書②」はSOLのページになります。（下の画像参照）

④仮想通貨の略称

例の場合だとETHと記入。

この「計算書①」のページはETHのページになります。

他に取引した仮想通貨があれば､種類ごとに計算書②、③、④････を作って行きます。

転記が完了すると､国税庁の「暗号資産の計算書」の下の方に､収入金額計と必要経費計が表示されます。

↓暗号資産の計算書ダウンロード

※エクセル版は総平均法をダウンロードしてください

暗号資産の計算書（とりまとめ）

国税庁の暗号資産の計算書は､銘柄ごとにページが分れるので､それを取りまとめるツールを作りました。下の画像がイメージです。

計算書①、計算書②･･･の最下部にある収益金額計、必要費用計を入れて行きます。（上の画像で「転記するのはこれだけ」とあるとことろ）

計算書①、②を実際に入れたのが下の画像です。

確定申告に必要なのは、合計欄の収入金額計と必要経費計のみです（赤枠箇所）

↓暗号資産の計算書とりまとめダウンロード

確定申告をする

最後に､「暗号資産の計算書（とりまとめ）」で算出した収入金額計と必要経費計を確定申告します。まずは、国税庁の確定申告書等作成コーナーに行きます。

>>確定申告書等作成コーナー

次の流れで進みます

上の手順で進むと､仮想通貨の申告画面になるので､暗号資産の計算書（とりまとめ）で算出した収入金額計と必要経費計を入力したらOKです。

そのまま､ガイダンスに沿って進めると､確定申告書を印刷するページまで行くことができます。

確定申告のしかたは下の記事により細かく書いてあります。

詳しく知りたい人は、下のリンクをクリックしてください。

>>【仮想通貨の確定申告】元サラリーマンの自分でもできた｜書き方・やり方

2/10　追記

この記事はNFTの２次流通を「雑所得」として扱うことを前提としています。

国税庁から配布された「NFTの税務上の取り扱い」によると､売買頻度が少ない、趣味程度の接し方の場合は、基本「総合課税の譲渡益所得」に該当するとの内容があります。

>>国税庁「NFTの税務上の取り扱い」

NFTの売買損益が譲渡益所得に該当する場合、確定申告のしかたはこの記事と異なるので注意をしてください。

譲渡所得に該当する場合は､５０万円の特別控除などのメリットがある反面、通常の仮想通貨やNFTゲームと損益通算できないというデメリットがあります。

まとめ：NFTの税金計算

今回は以下の内容を解説しました。

税金の基本さえ押さえておけば、無料ツールを使って誰でもNFTの税金計算から確定申告まで持って行くことができます。

基本を押さえるのは面倒くさいかもですが､有料ツールや専門家に頼むことを考えれば安いものです。ぜひ検討してみてください。

この記事が、少しでも皆様のお役に立てば幸いです。

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